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• なんとなく
• 2005/10/25 (Tue) 15:40
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パリスヒルトンとその元婚約者みたいな感じの人とお知り合いなんですか？上から読んでないのでわかりませんが。一般庶民からはあぁいう方々は理解できませんよね。なのでそういう人たちとはつるみませんし。彼らからすれば私たちはお金がないからとかクラスがないからあたしたちとはつるめないのよ〜とか言われて終わっちゃいそうですが...

• damnでし
• 2005/10/25 (Tue) 15:47
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え？パリスヒルトンの元婚約者ってそんな人なの？　＞　＃８３さん
飽くまで勘違いお坊ちゃま＆お嬢様を標的にしただけです。
＃１に書いたことが当てはまる人達という意味でね。
自分的には軽めのトピと思ってたんだけど、なんか重たい話も出たり、スレ荒らしも出たり･･･。
ま、スレ立てた立場としちゃ、こんだけ反応してくれて、ありがたいですよ。

• とっくり
• 2005/10/25 (Tue) 16:34
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#70 momotaさん
確かに確かに、、。勉強になりました。articleにはall non-sex criminalsと書いてありました。軽犯罪も含めてということでしょうね。
ちなみに内容は性犯罪者に対する居住地規制は有効なのか、といったものでした。

• maman
• 2005/10/25 (Tue) 19:37
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気にしない方がいいですよ>#82さん。
一人で複数のHNを使って、複数の人を演じている人もいるし。

• momota
• 2005/10/26 (Wed) 01:41
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＃８５とっくりさん。
心理学や社会学など人間の行動科学の研究は物理化学の研究と違って「証明」することができません。多くの学者が似たような研究をあちこちで行い、その結果「こういった傾向がある」といえるのが関の山です。生きている人間全てを研究に参加させる事は不可能ですから、研究対象になる特定のグループから、研究費用と時間の許す限り偏りの無いようサンプルを集めるしかできません。また、データの集め方や言葉の定義の曖昧さがあると事実以上に結果が誇張されて報告されることもあります。

とっくりさんが読まれたTIME誌がその良い例です。記事を否定しているつもりはありません。性犯罪者の再犯率が思ったより高くないという論文も中にはあります。ただ、書かれた記事が引用した論文を正確に報道しているのか疑問です。論文の出版にも関わりますが、ベテランの研究者でも何度もpeer reviewという建設的批判のプロセスを経るので最終的に出版されるまでに何度も書き直すことは珍しくありません。なので、sex criminals VS all non-sex crminalsと単純に分けて犯罪率比較するようでは論文として出版されるどころか、大学のリサーチペーパーでも教授からチャレンジを受けてしまうんじゃないかな、と思います。だからTIME誌のライターが読者に解りやすく簡単に書いてしまったのかなと思います。

犯罪者の居住地規制は有効か、という問題ですが、「誰にとっての有効」を話しているのでしょうか。市民の安全か、犯罪者の再犯防止か。住む場所の規制だけでは性犯罪者の「犯罪（性）への欲求」は変わりませんし、むしろ隔離や居住区規制が彼らの更生の助けになるとは思えません（政府が予算を使って性犯罪者を更生させるつもりがあるかは別として）。また、前にも書きましたが一生彼らの居住地を監視規制するわけにも行きません。そのために必要な資金も人材も不十分ですから。現にMegan's lawで性犯罪者の住所登録が義務付けられていますが、あの住所も刑務所からの保釈の際に本人が申告した住所であり、勝手に引っ越して再申告しない人も多いです。仮釈放で本来監視下に置かれるべきであっても、監視するための十分な予算がなく、管理もかなりずさんです。なので、今現在全員が本当に申告した住所に住んでいるか、本当はどこにいるのかわからないわけです。

しかし、居住地規制をすることで「市民の安心感」は高まるでしょう。J.Q.Wilsonという人のBroken Window　Theoryをもとにした有名な犯罪学の実験があります。ある市が街の中にある廃墟や落書きなど「荒廃のサイン」を減らしたら、実際の犯罪発生率は変わらないのに、住民の安心感が高まったというものです。そういう意味では有効でしょうね。